よくないのです。特にベンゾジアゼピン離脱症候群と戦っている場合はです。
１日丸ごとサボりたいと思っても、思う気持ちだけで終わる毎日じゃないですか？
今日はなんだかポンコツだなと思ったときには、ポンコツになった原因を探しておいて、その原因自体を取り除くことができる場合は、やっておいたほうがいいです。
繰り返し言及をすると、世界基準のICDの分類においては日本の医療が勝手に捏造している「発達障害」という病弊は存在しません。日本の近隣の国でICDに準拠しているのは中国もそうですし、オーストラリアもそうです。この二ヶ国で「発達障害」が国のレベルで存在できるかというとむつかしいと思います。どちらの国でも、自閉症スペクトラム障害の扱いになり、「発達障害」の扱いにはなりません。
興味のあるかたは調べてみてくださいね。
日本の精神医療は残念ながら、診察を受ける患者をどれだけ薬漬けにしていくかということしか考えていません。レベルが低いんです。薬漬けでひとは健康にはなれませんから。
アメリカ合衆国では、主にワクチン接種との関連性で急増しているという議論がある”Autism” 、日本の「発達障害」ではなく「自閉症スペクトラム障害」を巡ったアメリカ合衆国の保健福祉長官のRobert F. Kennedy Jr氏の発言が取りざたされています。
興味のある方は、英語ですが、AP通信の記事を読んでみてください。
FACT FOCUS: Examining RFK Jr.’s claims about measles, autism and diet as head of HHS
アメリカ合衆国の場合は、「自閉症スペクトラム障害」として扱われていて、日本の「発達障害」の扱いではありません。アメリカ合衆国の「自閉症スペクトラム障害」の研究については、わたしはそこまで詳しくはないのですが（わたしは自閉症スペクトラム障害ではないからです。心理士のチームごと誤診された経験はありますよ。しかも当時は多剤処方箋薬物中毒でしたが）、遺伝子レベルの研究が行われているという事実は知っています。調べたんです。
日本の精神医療の「発達障害」という分類の独自性を示す証左にしかなりません。アメリカ合衆国の自閉症スペクトラム障害は、ICDの分類同様に重い症状になります。大学を卒業できる知性の獲得はDSMでもICDでも無理です。卒論を書かないと卒業できないんですよ。大学は。わたしの頃でもお金を積めば全投でしたけどね。お金を出せば誰でも大学にはいれたんです。いまも変わってないとは思います。
全投でしたけど。日本の大学は自閉症スペクトラム障害を抱えながら頑張ってらっしゃる方には、むつかしいと思います。
日本語の壁を各省庁が、日本の公衆衛生の維持も向上も考えずに適当に利用をしている証左があります。
ニューロダイバーシティ（Neurodiversity、神経多様性）とは、Neuro（脳・神経）とDiversity（多様性）とい２つの言葉が組み合わされて生まれた、「脳や神経、それに由来する個人レベルでの様々な特性の違いを多様性と捉えて相互に尊重し、それらの違いを社会の中で活かしていこう」という考え方であり、特に、自閉スペクトラム症、注意欠如・多動症、学習障害といった発達障害において生じる現象を、能力の欠如や優劣ではなく、『人間のゲノムの自然で正常な変異』として捉える概念でもあります。
イノベーション創出や生産性向上を促すダイバーシティ経営は、少子高齢化が進む我が国における就労人口の維持のみならず、企業の競争力強化の観点からも不可欠であり、さらなる推進が求められています。この観点から、一定の配慮や支援を提供することで「発達障害のある方に、その特性を活かして自社の戦力となっていただく」ことを目的としたニューロダイバーシティへの取組みは、大いに注目すべき成長戦略として近年関心が高まっております。この概念をさらに発信し、発達障害のある人が持つ特性（発達特性）を活かし活躍いただける社会を目指します。
どこに無理解があるかというと、「自閉スペクトラム症、注意欠如・多動症、学習障害といった発達障害において生じる現象」という記載です。
ICD‐11の分類では、まず、 Neurodevelopmental disordersという分類が先にきます。
Neurodevelopmental disorders are behavioural and cognitive disorders that arise during the developmental period that involve significant difficulties in the acquisition and execution of specific intellectual, motor, language, or social functions. Although behavioural and cognitive deficits are present in many mental and behavioural disorders that can arise during the developmental period (e.g., Schizophrenia, Bipolar disorder), only disorders whose core features are neurodevelopmental are included in this grouping. The presumptive etiology for neurodevelopmental disorders is complex, and in many individual cases is unknown.
神経発達症候群とは、行動と認知の障害で、発達過程において生じる。そして発達過程において特定の知的、運動性の、言語的な、或いは社会的な機能の獲得と遂行が難しいという重大な困難を抱える。しかしながら、行動あるいは認知の機能的な障害というのは、精神障害やbehavioural disorder（註）においてもみられ、発達過程においては、統合失調症や双極性障害などのように生じることがある。この分類においては、神経発達障害の特徴をもつ障碍についてのみ扱う。神経発達症候群の根拠となる原因の究明というのは複雑で、個々の症例についてはいまだわかっていない。
註：アメリカのDSMではこのbehavioural disorderに含まれるのが、ADHDなどになります。米語になりますがBetter Helpというサイトにリンクを貼ります。
ICD-11においては、この神経発達症候群のサブカテゴリーに自閉症スペクトラム障害やADHDが分類をされています。学習障害のLearning Disabilityについては、ICD-11においては、呼称が異なり、Developmental learning disorderという分類になっています。Attention deficit hyperactivity disorderに関しては、更に下位に分類があり、不詳の分類も含めるとさらに５つの分類に分けられています。
つまり、発達障害の分類自体がICD-11に存在をしません。
日本の場合は、神経や精神を専門的に扱う研究機関が人間のゲノム分析や遺伝子解析を扱えるような専門性はないので。どこかで見落としていたら、申し訳ないと思いますが。日本にそこまで大規模な研究機関はないと思うんですよ。資金が大体ないと思うので。
厚生労働省が省を挙げて、ICDの分類と全く乖離する、存在しえない病気をキャンペーンでうち、各省庁がその尻馬にのっている現状が打破できないのです。
日本の公衆衛生がそれだけ死に体ということになります。
ICD自体は、オーストラリアでも中国でも機能しているのに、きちんとした分類に沿って日本の精神医療が機能していないんですよ。
厚生労働省が省庁を挙げての失態をおこなったのであれば、是正すべきなんです。おそらく間違った処方箋が出ている患者さんも多いと思います。ほぼ、全員泣き寝入りになります。泣き寝入りどころか誤った処方箋で間違った投薬を受けている可能性すらあり得ます。
ここまで世界基準の分類が杜撰に扱われているのは現状日本だけです。
日本の公衆衛生が麻痺しても意味がないので。
わたしの場合は、”Drug-Induced Insomnia”という分類に医療上はなると思います。わたしが投与されているのは欧州でもアメリカ合衆国でも違法薬物になるので。
仮に主治医の許可が出て、イングランドに行って眠剤を失くして身体に異変が起こった場合は、“Drug-Induced Insomnia”の患者として扱われるんだと思います。旅行時に医療保険が効くのかどうかは不透明ですね。
日本の精神医療ほど杜撰な投薬治療は、アメリカ合衆国でも欧州でも行われていない現実があります。
なので、DSMにもICDにも分類がないんです。アメリカ合衆国では違法薬物ですし、ICDを取り入れている先進国で処方箋で患者に出されるのは日本だけなんですよ。欧州でも違法薬物です。
処方箋薬物として、アメリカ合衆国でも欧州でも違法薬物をお薬ですと投与されて長いんですよ。患者としても、受けてきたトータルの診察の合理性の判断がつかないんです。
日本の公衆衛生って、どうして、患者に対してここまで苛烈なんでしょうか？
残酷を通り越していますよね。
わたしだけじゃないと思いますよ。多剤処方箋薬物中毒によって”Quality of Life”が著しく毀損されている患者は。そして、医療的な対処も精神医療のほうでは皆無（日本に皆無なだけですが）なので、患者が個人個人で情報を集めて、減薬、断薬に取り組まないといけないのですよ。
本当に意味がわかりません。
減薬はそのまま行っています。違法薬物を合法の薬物に変えた場合、化学式が変わるので、身体が合法の薬物に適応するまで時間がかかり、そこから減薬になるので。
どちらにしても身体に暴力を振るわれることになります。
どちらにせよ、日本の精神医療が患者の身体の健康のための減薬のためのメソッドを確立すらしていないので。
公衆衛生が機能しないと、つまり、国際水準に達していないと間違って誤診をされて、間違った投薬を受ける患者が一定数出るということになります。厚生労働省が考えているよりも、厳しい現実だと思いますが。きちんと対処できるんでしょうか？日本の精神医療の水準が国際水準に達していない事実がある可能性が高いです。日本の精神医療と欧州の任意の国との国際比較の研究は成立しないことになります。土壌が、世界でも極めてまれな独自色の強い医療分野になるので、国際比較の基準にされる任意の国とICDの土台を共有できない前提があります。それが日本の公衆衛生の現実になります。日本の身体を診る科ではありえないと思いますし、医療分野によっては国際的な水準が非常に高い医療分野を誇る日本なんですが。一方で、精神医療がざるで、見直しもないという。合理性が皆無なんです。イングランドなどでは、例えば、癌の終末医療において、イングランドの精神医療がとてもきめ細やかに、その終末医療を補完する役割を担っていたりもするそうです。イングランドは完全なる皆保険制度を敷いていますし。なので投薬の壁が高いんですよ。そして、違法薬物のレベルも厳しいんです。日本の精神医療の患者で、イングランドでは処方不可になっている薬を処方されている患者は本当に少なくないと思います。わたしもそのひとりですが。つまり、日本の精神医療とイングランドの精神医療を比較対象の俎上に置く基盤が完全に異なるので、国際比較の研究は成立しないことになると思います。それを科学と呼称するのであれば。つまり、科学的な基盤が異なるということになります。日本の精神医療はICDでもDSMでもない、独自色ですから。そんな病は存在しないという病名をイングランドの医師が患者に対して提示するということはないと思います。下支えをしているのはグレートブリテン及び北アイルランド連合王国の完全なる皆保険制度になると思います。仮にあるとすると、自由診療の医療機関ではありえるかもしれませんが。公的な医療機関だと一律に考えてむつかしいと思います。よっぽどのヤブ医者でない限りは（無論、イングランドにもヤブ医者は存在すると思いますよ。日本にもいますけれど）。
